投稿者: mizushima

今日の言葉：
「超低金利時代の終了」
　著書「ブラック・スワン」で2008年の金融危機を予言したナシーム・ニコラス・タレブ氏は「ディズニーランドは終わり、子供は学校に戻る」と投資家に警告した。超低金利時代が巨大な資産バブルをつくり出し、不平等を加速させたと主張。投資家は高金利の世界に戻る用意がほとんど整っていないとの見解を示し、緩和マネーがあふれたため、過去15年で投資家はキャッシュフローの重要性を忘れたと論じる。仮想通貨は低金利時代が続いた市場の甘さを表していると指摘。「この数年、資産は恐ろしく膨張した。腫瘍のようにという表現が最も適している」と語った。

ニューヨークタイムズ記事
１．中国のCovid津波が後退
【記事要旨】
　中国が「新型コロナウイルスゼロ」政策を撤回したとき、多くの人が、都市から農村部に波及する感染症の長期化と壊滅的な波を恐れていたが、2か月後、中国はCovidの最悪の波を乗り越えたように見える。
　考えられる理由は、Covid が予想よりも速く都市から地方に飛び火したように見えることだ。一部の保健当局者は、中国の 14 億人の 80% が 2022 年後半に感染したと推定しており 最悪の事態はもう終わったのかもしれない。
　現在、共産党は経済の立て直しに注力している。 普通の中国人の多くは、パンデミックから抜け出し、再び生計を立てることに集中したいと考えているようだ。中国全土で動員された医師は、現在診察している患者の数が減少したと語った。
　しかし、旧正月が終わり、通常の生活が再開されると、急増をなんとか回避できた場所にウイルスを送る可能性がある。
　 公式の統計は、検閲や不十分なデータ収集によって覆い隠されていることがよくあるが、公式には、中国は 12 月 8 日以降、病院で発生した約 79,000 人の Covid 関連の死亡を報告している。
【コメント】
　コロナウィルスの弱毒化と致死率の低さがはっきり示された。日本は５類への変更に対しいろいろな懸念が示されるが、隣国の事例を尊重すべきだ。

２．ロシアの経済生命線
【記事要旨】
　西側の制裁により、ロシア経済はさまざまな製品から切り離されているが、それでも、ロシアの貿易は、1 年前のウクライナ侵攻前の水準にほぼ回復したようだ。
　最近のデータは、トルコ、中国、ベラルーシ、カザフスタン、キルギスタンなどが、ロシア経済を維持している新しいライフラインを提供していることを示唆しており、近隣諸国の貿易の急増を示している。
　アナリストは、ロシアの輸入は戦前の水準にすでに回復しているか、まもなく回復するだろうと推測している。 国際通貨基金IMFは、今年のロシア経済の成長率を 0.3% と予想しており、以前の予測である 2.3% の縮小から大幅に改善した。
　イランとロシアは、両国が制裁に耐えられるよう、銀行システムをリンクする方向に動いた。
　IMFは「世界経済の減速にもかかわらず、世界的な景気後退はおそらく回避される。 ウクライナでの戦争は引き続き活動を圧迫し、不確実性の種をまき散らしてはいるが」と同機関は述べた。
【コメント】
　G7の制裁でロシア経済は10％以上減速すると見る識者が多かったが、隣国貿易は強力にロシアを支援しているということだ。

３．スリランカのリバウンドはそうではなかった
【記事要旨】
　背景: 7 月、スリランカの大統領は、経済的困難に対する数か月にわたる抗議の末、辞任した。ここ数カ月、スリランカを襲った混乱は収まったように見えるが、経済は依然として人工呼吸器の上にある。
　政府は昨年の春に債務不履行に陥り、まだ解決策を確保できていない。 最悪期に約 90% に達したインフレ率は、依然として 59% にとどまる。経済的混乱の主な原因となった政治エリートは、いまだに攻撃を仕掛けている。この間、スリランカ人は窮乏に慣れ、国連によると、人口の約 30% が食糧不安を経験してる。
　スリランカは現在、29億ドルの救済パッケージを確保するためにIMFと協議中だが、最大債権者である中国から債務の再編について保証を得る必要がある。
【コメント】
　食料不安にに陥った国民が30％と言うのには驚いた。北朝鮮やアフリカの最貧国では定常的な数字に見える。IMFに中国が協力しニューマネーが投入され経済が再開することを希望する。

その他：
アダニは資金調達に成功
　Adani Enterprises managed to raise $2.5 billion from investors in a share offering, despite allegations of fraud. Still, its founder, Gautam Adani, lost $36 billion in just a few days.
ローマ教皇のコンゴ民主共和国訪問
　Pope Francis is visiting the Democratic Republic of Congo. The country, home to one of the world’s most intractable conflicts, could be a major influence on the church’s future.
最後のジャンボ機
Boeing has made its last 747.

2023年2月1日　水曜日

今日の言葉
「永世中立国」
今朝のラジオにスイスの人が出ておりスイスは永世中立国だと言っていた。それは知っていたがメカニズムがわからないので調べた。
結論は、周囲の諸国と条約を締結し、長く中立を続けた国が国際的に「永世中立国」と認められる概念的なものだと理解した。永世というが永遠ではない。現に「中立国」として知られるフィンランドをスウェーデンはNATO加盟を申請している。
日本も長い平和外交と戦後いかなる紛争にも参加して来なかった歴史がある。今こそ外交力を大事にしたいと思う。

ニューヨークタイムズ記事
１．ペシャワールでの自爆テロ
【記事要旨】
昨日、強力な自爆テロがモスクで起き、死者は 59 人で 少なくとも157人が負傷した。
パキスタンのタリバンがより強硬になるにつれて、暴力はアフガニスタン国境近くで拡大している。 (このグループは、昨日の攻撃とを否定した。)
北西部での最近の攻撃は、警察と軍の標的に集中しています。
2014 年、タリバンの戦闘員がペシャワールの学校を攻撃し、約 150 人の教師と生徒が殺害し、この虐殺は多くの人々を過激派に反対させた。
【コメント】
また起きたなという印象で、この手の記事にh慣れっこになっているのが怖い。テロを起こす人間はどのような考えで多くの人を殺害する自爆に踏み込むのだろうか。

２．イスラエルがイランの施設を攻撃
【記事要旨】
モサドは土曜日にイスファハンのイランの軍事施設を攻撃するために無人偵察機を使用した、と高官はタイムズに語った。
イスファハンは、イランのミサイル生産、研究、開発の中心地であり、都市の真ん中に隠されているものでさえ見つけ出すイスラエルの諜報活動を示している。
施設の詳細は不明であり、攻撃による損害も不明だが、イスラエルに到達できるイランのシャハブ中距離ミサイルの多くは、イスファハンで製造されている。今回の攻撃は、イランがロシアにミサイルを輸出する可能性ではなく、自国の安全保障に対するイスラエルの懸念によって引き起こされたと米軍関係者は述べた。
米国国務長官のアントニー・ブリンケンが昨日エルサレムに到着した。 イスラエルとパレスチナの暴力を解消し、イスラエルの新しい右翼政府との関係を調整しようとしている。
【コメント】
イスラエルはイランの核施設を空爆したり自国への脅威を無くすためには何でもする。

３．アダニグループが窮地に
【記事要旨】
アジアで最も裕福な人物が経営する強力なインドのコングロマリットである Adani Group は、詐欺の疑いを受け、株式市場では約 700 億ドルの市場価値を失い創設者であるゴータム・アダニの純資産も減少させた。
この懸念はインドに対する投資家の信頼を傷つけている。インドと米国の投資家は、少なくとも噂として、すでにその主張を知っておりグループの株式に警戒する人もいた。
首相のナレンドラ・モディとのアダニの関係を浮き彫りにしている。アダニは、2002 年のヒンズー教徒とイスラム教徒の暴動の後、モディが彼のイメージを再構築するのを助け、彼の帝国は最近、多くの政府の譲歩を勝ち取った。 アダニは「企業史上最大の詐欺」を犯したとみる識者がいる。
Adani Group は、この主張は「計算されたインドへの攻撃」に相当すると述べた。
【コメント】
実態のあるグループだったのか史上最大の詐欺か行方を見守りたい。

その他：
日産とルノーの関係
Japan’s car-making company, Nissan, and Renault, the French manufacturer, are reshaping their alliance in an effort to expand in the electric-vehicle market. The deal, which will make it more equitable for Nissan, ends a dispute that contributed to Carlos Ghosn’s downfall.
ウクライナの戦争
Ukraine is asking for fighter jets, and for allies to speed up weapons deliveries.
NATO’s secretary general urged South Korea to supply weapons to Ukraine, which it has so far resisted.
ゴアでジンがブーム
Goa is at the center of India’s gin boom. The coastal state has long been a center of global trade and has a more liberal attitude toward alcohol than many other parts of the country.　As the industry grows, new distilleries are using native ingredients like turmeric and mango. “The idea behind it was to use only Indian botanicals,” a 25-year-old distiller said of his small-batch spirit.

2023年1月31日　火曜日

今日の言葉
「政策判断」
政策の是非がはっきりするのに時間がかかるものとそれほど時間がかからないで結果が出るものがある。
長期（数十年）を要するもの：国防政策
中期（数年）を要するもの：金融政策
短期（１年程度）を要するもの：防疫政策（例えばコロナ対策）
政策が有効であったかどうかは適切に検証されなければならず、政策の結果は適切に次の政策に反映されなければならない。民間企業で言うところのPDCAが回されるべきだ。

ニューヨークタイムズ記事
１．またも発生した警察の殴打事件
【記事要旨】
メンフィス警察署の 5 人の警官が 29 歳の黒人男性であるタイヤ ニコルズを叩き、スプレーを吹きかけている様子を映した金曜日のビデオの公開は、米国中人々に恐怖と嫌悪感を引き起こした。
無謀運転で止められたニコルズに対し警官たちは暴力行使をエスカレートさせたが、殴打中にニコルズが反撃したようには見えない。 現場に到着した医療従事者は治療を行わずに 16 分以上待機した。
彼は 3 日後に死亡し、検視により「激しい殴打による大量の出血に苦しんでいた」ことが判明した。
メンフィス市は、警官が第2級殺人およびその他の重罪で起訴された翌日、ビデオを公開した。 5 人の警官は全員黒人であり、この事実は、全国的な話題を警察文化そのものに向けさせた。 多くの人は、警察制度とその戦術が人種差別と暴力を助長すると主張している。
米国は黒人の男性と女性が警察官によって殺害された注目を集める事件に繰り返し取り組んできた。 映像の比較的迅速な公開は、警察の取組の変化を示している。土曜日、メンフィス警察署は、5 人の警察官が勤務していた物議を醸した部署を解散したと発表した。
【コメント】
またも起きた警官による暴行事件だ。これまでは白人警官による暴行だったが今度は警官全員が黒人で有ることが、警察制度への反感を引き起こしている。

２．イスラエル、ヨルダン川西岸で暴動が勃発
【記事要旨】
イスラエルが占領しているヨルダン川西岸とエルサレムで木曜日以降、一連の襲撃と攻撃により、20 人以上が死亡し、昨日は、18 歳のパレスチナ人男性がイスラエルの入植地の外で射殺された。
イスラエルの新しい極右政府は、わずか 1 か月しか政権を握っていないが、ここ数年で最も暴力的な局面をすでに経験している。
木曜日の朝、9 人のパレスチナ人が射殺された。 5 年間で最悪のイスラエルの襲撃であった。 昨日、10人目の人が亡くなった。金曜日、パレスチナ人の銃撃者がエルサレムのシナゴーグの外で 7 人を殺害した。これは、2008 年以来、市内の民間人に対する最大の攻撃であった。土曜日、警察によると、13 歳の攻撃者が東エルサレムの入植地の近くでイスラエル人 2 人を撃ち、負傷させた。 .
イスラエル政府は土曜日、イスラエル市民の銃所持許可を迅速に取得させ、軍と警察の部隊を強化して、パレスチナ人の逮捕を増やし、パレスチナ人の武器を押収することを目的とした作戦を実施することを計画していると述べた。
【コメント】
いつまでも血みどろの人種的な紛争が続いている。イスラエルの建国がそもそもの紛争の由来だから解決は簡単ではない。 若いパレスチナ人の欲求不満と暴力の高まりも、暴力のエスカレートの原因となっている。

３．オーストラリアで行方不明の放射性カプセル
【記事要旨】
西オーストラリア州の当局は、危険な放射性カプセルを探している。 それは 1 セント硬貨よりも小さく、広大な砂漠の高速道路沿いのどこにでもある可能性がある。
鉱業で使用されるセンサーの一部であるこのデバイスは、西オーストラリア州北部の遠隔地にあるリオ ティント鉱山から870マイル離れた州都パースに向かうトラックから落下したと考えられている。
検索には、放射線検出器の使用が使われ目視では捜せない。
カプセルにはセシウム137が含まれており、 1 メートル離れた場所での 1 時間の被ばくは、10 回の X 線撮影に相当する。長時間の接触は、皮膚のやけど、急性放射線障害、およびがんを引き起こす可能性がある。
【コメント】
なぜこれが落とされたのだろうか。鉱山ではよく使われているものであればテロリストの手に落ちると危険だ。

その他：
またもジョコビッチが勝利
Novak Djokovic won the men’s singles title at the Australian Open, a year after he refused to get vaccinated against the coronavirus and missed the tournament. It’s the 10th time he has won the tournament, and his 22nd Grand Slam title.
パキスタンでのバス転落事故
A bus in Pakistan fell into a ravine and caught fire, killing at least 40 people.
オランダと日本の中国への半導体技術の禁輸
The Netherlands and Japan will join the U.S. in banning some shipments of their chip technology to China.

2023年1月30日　月曜日

　最近、電動キックボードに乗って、東京の街を颯爽と走る人の姿を見かけるようになった。電動キックボードは、現在、世界でもっとも普及している、電動・小型・1人乗りのモビリティだ。
　現在、日本の法律上では「原動機付き自転車」（原付バイク）に分類されており、公道を走るにはミラーやナンバープレートの装着、ヘルメットの着用、免許の帯同など、道路交通法・運送車両法の規定を満たす必要がある。
　しかし、実証実験を経て道交法が改正されたことで、今年7月1日から、条件を満たす電動キックボードは「小型特殊原動機付自転車」に位置づけられ、今よりも手軽に乗れるようになる。16歳以上であれば、免許を持たなくても運転でき、ヘルメットの着用も努力義務となるので、普及が加速すると見込まれる。
　２０１９年に日本市場に参入したLUUPをはじめ数社が既にシェア・サービスを提供しているが、行方は明るいだろうか。

　欧米で5年前に登場した電動キックボードのシェアリングサービスは、「脱自動車」を推進し、環境に優しい交通手段へというビジョンを掲げていた。
　ベンチャーキャピタルから何十億ドルもの資金を調達し、大々的に宣伝しているのもかかわらず、マイクロモビリティ企業が約束した未来はまだ来ていないようだ。
　既にシェアリングサービスを導入している大都市で、自動車での移動をシェア型の電動キックボードに有意義な形で置き換えている人はほとんどいない。電動キックボードは、ラストマイルの移動手段としてはコストが高く、自動車の代替としてではなく徒歩の代替として使われているようだ。
　交通ルールの厳しい都市（パリ型と呼ぶ）では参入企業が少ないためビジネスとして成り立つケースが多いようだ。公共交通で付近まで行き、その後の徒歩の代替として使えるケースが多いようだ。
　ルールの緩い都市（ロス型と呼ぶ）では、参入企業が多く、ビジネスとしてはパリ型より難しいようだ。目的地近くまで相変わらず車で行き、あとは徒歩で十分だということのようだ。

　日本ではルールが緩和されるとはいえまだまだ厳しい条件があるので、明らかに市場環境はパリ型だ。参入企業もまだ少ないようだ。投資ファンドから転職して起業に参加した友人は生き残って行けるのだろうか。

　自転車運転の傍若無人ぶりが気になる東京で、運転ルールが徹底され安全な交通手段として認知されるかが今後の普及のカギになるだろう。もともとは交通機関が出す二酸化炭素を減らすという高邁な理想を掲げて登場した交通手段だ。安全を重視した普及が望まれる。

2023年1月29日　日曜日

ジョージ・ケナンについてWikipediaは以下のように記している。
『ジョージ・フロスト・ケナン（英: George Frost Kennan、1904年2月16日 – 2005年3月17日）は、アメリカ合衆国の外交官、政治学者、歴史家。現実主義者の知識人。1940年代から1950年代末にかけてアメリカの外交政策を立案した戦略家であり、ソ連の封じ込めを柱とするアメリカの冷戦政策を主導した。プリンストン高等研究所名誉教授。ピューリツァー賞受賞。』

Foreign Affairs誌に今こそケナンの慧眼を再評価すべきと言う論文が掲載されたのでその概要を紹介したい。

”Kenan’s Warning on Ukrane by Frank Costigliola より

FA誌によれば「1948 年にケナンが警告したことは、どのロシア政府もウクライナの独立を受け入れることはないだろうということである。モスクワとキエフの間の膠着した闘争を予見したケナンは、独立したウクライナとロシアを戦わせた紛争にワシントンがどのように対処すべきかについて、当時詳細な提案をした. 彼は半世紀後にこの主題に戻ってきました。当時90代だったケナンは、NATOの東方拡大はロシアの民主主義を破滅させ、別の冷戦に火をつけるだろうと警告した。」

ウクライナはとロシアの関係についてはケナンは以下のように考えているとFAは述べている。
「ケナンは、第一にロシア人とウクライナ人が民族的に簡単に区別できるとは考えていませんでした。彼は国務省のメモに、「ロシアとウクライナの間に明確な境界線はなく、それを確立することは不可能だろう」と書いた. 第二に、ロシアとウクライナの経済は絡み合っていました。独立したウクライナを設立することは、『五大湖工業地帯を含むコーンベルトを米国経済から分離しようとするのと同じくらい人為的で破壊的です。』」

ウクライナの独立は厄介な問題を抱え込むことになるとケナンは考えた。FAは以下のように述べる。
「独立したウクライナは「武力によってのみ維持される」可能性があります。仮想的な勝利を収めた米国は（西側諸国も）ひれ伏したロシアにウクライナの独立を押し付けようとするべきではありません。
（米国や西側の支援なしに）ウクライナ人が独自に独立を達成した場合、ケナンは国務省に、ワシントンは少なくとも最初は干渉すべきではないと助言した。しかし、独立したウクライナが「最終的にロシア側から挑戦を受ける」ことはほぼ避けられない。その紛争で「望ましくない行き詰まりが生じていた」場合、米国は「合理的な連邦主義の方針に沿って意見の相違をまとめること」を推し進める必要があります。」

(コメント）

ケナンのこうした分析は主に1948年になされている。

その慧眼たるや恐るべきものがある。

2023年1月26日　土曜日