Shigeru Miyamoto

The New Yorker(2020.12.20)のインタビューで似顔絵とともに大きく取り上げられていたので紹介したい。

宮本茂、68歳。任天堂でスーパーマリオやゼルダの伝説等数多くのヒット作を手がけた。「歴史上最も重要なビデオゲームのデザイナー」とニューヨーカー紙。

Wikipediaによれば、現在ゲーム開発の全体の責任者になったなった氏は。ゲーム完成の間際にダメ出しをすることがしばしばで、「ちゃぶ台返し」(Upending the Tea Table)として海外でも知られるらしい。

暴力を排した楽しいゲームを開発してきた氏は、任天堂のキャラクターを使った遊園地を考えているとニューヨーカーのインタビューは伝えている。

私は宮本茂さんのお名前を寡聞に存じませんでしたが、読んでいて誇らしい気持ちになる記事であった。

(2020.12.23)

Deal Book: The four-letter word

12月19日土曜のNYTimesに載っていた記事。
タイトルを見たときに驚いた。
通常four letter wordsというのは、通常は使用を避けるべき卑猥な言葉を指す。fxxx, cxxx, sxxx, の類だ。

タイトルにつられて読んでみると、最近盛況のSPACについての記事だった。
SPACはSpecial Purpose Acquisition Company 特別買収目的会社の略で2020年のM&Aにおいて多用され、まさに今年の流行4文字単語にふさわしい。

SPACは自分自身は事業を持たずに、主に未上場株に投資することを目的に設立され、IPOにより投資家から資金を集める。まだ何も投資先の決まっていない箱だけの会社の上場に、資金が集まるかどうかは、定評のあるプライベート・エクイティファンド(PEファンド)に資金が大量に集まる現状を想起すればよい。

しかも、PEファンドには数十億円無いと投資できないが、SPACのIPOには少額から投資が可能だ。上場株式だから、PEファンドには無い流動性も投資家は享受できる。

SPACに投資される非上場企業にとってはSPACに買収されることによりSPACと合併した新会社が上場企業に生まれ変わるメリットがある。こういう上場のやり方は裏口上場と言い、昔は嫌われたものだが現在はそうでもないらしい。

FRBに支えられた金余りにより株価が基本的に上昇する相場環境で、投資家も、投資対象企業も、SPACも三方得の状況が現出しているからだ。

2021年のSPACの行方に注目したい。

(2020.12.20)

コロナ禍で出来ないこと

コロナでいろいろなことが出来なくなると、ささいな、どうでも良いことが憧憬をもって思い出される。

例えば、ニューヨーク時代によくヤンキーズの試合を見に行ったものだ。まだ古いヤンキースタジアム。駐車場探しが一苦労だが、球場内にはいると緑の芝生がまぶしい。

フルスイングするバットの音。全力投球で投げ込むピッチャーのうめき声。ビールとつまみのシュニッツェル。
野球好きの次男に付き合って行っていたが、今になると、大声で声援し、得点すれば周りのみんなとハイタッチした。そんな日が懐かしく思い出される。

机の上には今も小さなスコアブック用の鉛筆。
そうだ、片手の不自由なジム・アボットがノーヒッターをやった試合も見たのだ。

(2020.12.15)

Trump era’s maxim: It doesn’t matter….

MSNBCのThe Rachel Maddow Show という番組を時々見る。
https://www.msnbc.com/rachel-maddow-show

ちょっと変わった女性司会者でTrump批判の急先鋒だ。
で、彼女が言って格言は、

It doesn’t matter how great the car is if you can’t drive.
「いくら素晴らしい車でも、運転できなきゃしょうがないね」という意味だ。

Trumpを指しているのはわかるけど、あまりはっきりしない。
実は米国CDCが今年2月25日に、「コロナビールスが米国で流行するか流行しないかは問題ではなく、(流行するのはあたりまえで)いつ流行し始めるかが問題だ」と発表した。
その直後2月26日にトランプ大統領は、「Johns Hopkins Universityの発表ではコロナへの対応はアメリカが世界一」だから、コロナの流行は心配ない、と記者会見で大見えを切った。そのことを指している。

当時は米国には素晴らしい車(コロナへの対応)があったが、
運転できない(トランプは)状況を滅茶苦茶にした。
という痛烈な皮肉をかましているわけだ。

こういうスパイスの効いた報道がアメリカの特徴だ。

(2020.12.9)

香港の失われる自由

香港を初めて訪れたのは1974年。大学3年のとき自分で企画したAIESEC主催の東南アジアステディツアーの最終訪問地だった。自由貿易港で高級品が安価で、英国と広東文化のまじりあったエキゾチックさに魅了された。猥雑で自由な都会だった。

金融機関に勤めてからはアジアの金融ハブとしての香港はいつも注目していた。英国から中国に返還されても、「香港が中国かされることはない。中国が香港かされるのだ」という英国人のアナリストのコメントを読みそうなると思っていた。経済的には中国が香港化されたが、政治的には香港は中国化された。

今、香港の自由は失われつつある。
今日のTBS報道特で、民間活動家二人と、それに続くApple Dailyの社主の収監を大きく取り上げていた。
TY局で香港政府に批判的な報道をしてきた時事報道のチーム全員が解雇されたということも報道された。

今の中国を見ると、国内では少数民族を抑圧し、核心的利益は絶対譲らず(尖閣、台湾、南シナ海)周辺諸国との武力衝突も辞さない。思想教育を強化し、反政府的な言動は厳しく取りしまり、共産党の利益にならないと判断すればアリババ(Jack Maは共産党員)の上場をも阻む。

これは太平洋戦争直前の大日本帝国に酷似していると思いませんか?
満州国という傀儡国家を作り、北部仏印さらには南部仏印に進駐する。
国内では思想統制を厳格にし、思想犯をとらえ大杉栄を憲兵が惨殺する。驚くほど似ている。

第日本帝国は無謀な米英相手の戦争に進み100倍返しをされるわけだが、今の中国は経済力、軍事力ともにアメリカに拮抗するので、尖閣や台湾に中国が攻めてきたとしても米国が即座に倍返ししてくれるかは覚束ない。

どうすればよいかはまた次回に回すとして香港に話を戻します。

Youtubeで中島みゆきの「世情」を見て下さい。
香港の雨傘運動の映像が流れ、当時の学生の高揚した民主化運動を映し出す。
今は集会も禁止され、命がけで民主化運動を行う香港人に目頭が熱くなる。

(2020.12.5)