今日の一言
「アンチエイジング」
昨夜NHK特集で「抗老化」の番組を見た。他人の血しょうを自分の体に入れてもらう人たちの例が紹介された。アルツハイマー型認知症の予防のためにも効果がある治療のようだ。パーキンソン病の治療のための脳に幹細胞を注入する手術も紹介された。
治療なら良いが、単なるアンチエイジングに保険が適用されない高額の治療を求める人達の動きには驚いた。
人間の生物学的な寿命は38年にすぎないのだが、ワクチンの開発や医学と保険活動で寿命が80歳まで伸びたという。番組の後半では、健康寿命が寿命に近づく未来は、どんな社会になっているかという哲学的な話になった。
メトホルミンという糖尿病の薬があり、私も服用している。ジェネリックのある一錠10円ほどの安価な薬だ。番組では、抗老化作用がありそうで研究が進んでいるそうだ。本当なら朗報だ。毎日忘れずに飲まなければ。
ニューヨークタイムズ電子版より
１．シリアにおける「奇跡」のような変化
【記事要旨】
●背景
シリアでは10年以上、飛行機の音は爆撃やロケット攻撃を意味していた。しかしアサド政権崩壊から1年が経ち、今では亡命者の帰国便や観光客を乗せた飛行機の音に変わりつつある。
●政権交代後の現状
– 反体制派が樹立した新政府（大統領アーメド・シャラー）が統治。
– 初期の楽観は後退し、宗派間暴力や意思決定の閉鎖性など批判も多い。
– 軍再建では忠誠心が専門性より優先されているとの指摘もある。
●課題と不安
– 電気料金の高騰、治安の不安（復讐殺人や誘拐）。
– 宗教・民族的少数派は新しいイスラム主導の方向性に懸念を抱く。
– 14年に及ぶ内戦で社会は深く分断され、信頼が失われている。
●変化と希望
– 前線は消え、国内外の避難民が帰還可能に。
– 徴兵制廃止で、多くの男性が安心して帰宅。
– アサド一家の写真や「壁に耳あり」という恐怖は消え、政治的発言の自由が拡大。
– 外貨使用禁止などの抑圧も撤廃。
– 行政機関で市民が尊重されるようになり、革命歌「頭を高く上げよ、あなたは自由なシリア人」が広く歌われている。
●国際的評価と象徴的行為
– 国際社会は新政権を歓迎し、外交関係を再構築。
– ただし支援は条件付きであり、課題は依然多い。
– 政府は軍用ヘリから花を撒くなど、空を「美の象徴」として取り戻す試みを行っている。
アサド大統領追放から1周年となる12月8日を記念して、本日も同様の措置を取る予定だと発表した。
【コメント】
アサド政権崩壊から1年、シリアは依然として課題山積ながらも「国家が機能していること自体が奇跡」と言える状況にあり、恐怖から解放された新しい日常と希望の兆しが芽生えているようだ。
２．ベナンでクーデター未遂事件
【記事要旨】
西アフリカの国ベナンは、昨日、軍関係者によるクーデター未遂事件が発生し、混乱に陥った。政府は軍関係者14人が逮捕されたと発表したが、詳細は不明である。
政府報道官は、パトリス・タロン大統領は無事だが、この日、公の場に姿を見せたり、声明を発表したりしていないと述べた。ベナンにおけるこうした事態の展開は、近年アフリカを揺るがしている不安定さを改めて浮き彫りにするものだ。2020年から2023年にかけて、軍によるクーデターが9件発生しており、これは過去数十年間で前例のない数である。
【コメント】
ベナンは西アフリカに位置する南北に細長い国で、東にナイジェリア、西にトーゴ、南はギニア湾に面し、北にブルキナファソとニジェールという4カ国に囲まれています。
国名 ベナン共和国（République du Bénin）
面積 112,622平方キロメートル（日本の約3分の1）
首都 ポルトノボ（Porto-Novo）（実質的首都機能はコトヌ）
人口 1,335万人（2022年、世銀）
民族 フォン族、ヨルバ族（南部）、アジャ族（モノ、クフォ川流域）、バリタ族、プール族（北部）、ソンバ族（アタコラ山地、トーゴ間）等46部族
言語 フランス語
バスケットの八村塁の父親がベナン人だ。
３．トランプ大統領の支持率低下
【記事要旨】
タイムズ紙の世論調査データ分析によると、トランプ大統領の支持率はここ数週間で低下している。数ヶ月安定していたことを考えると、この変化は小さいながらも顕著だ。
トランプ大統領に関するその他のニュース：
トランプ政権は新たな安全保障戦略を発表し、欧州諸国が自国の防衛に「主たる責任」を負うことを求めた。33ページに及ぶこの文書で最も衝撃的なのは、それが何を無視しているかだ。
【コメント】
●無視されている点（David Sangerの指摘）
– AUKUS協定への言及なし：米国・英国・オーストラリアの三国間安全保障協定（AUKUS）は近年「歴史的」と評されてきましたが、この文書では一切触れられていません。
– 同盟強化の欠如：バイデン政権が重視した「同盟再建」や「国際協調」への方向性は完全に無視され、むしろ欧州諸国を弱体化した存在として批判しています。
– 中東や他地域への関与縮小：過去の米国の中東政策への関与や体制変更の試みを否定し、非介入を強調しています。
– 文書の特徴
– ヨーロッパを「文明的自信を失った大陸」と描写し、移民や言論規制を理由に「文明の消滅の危機」に直面していると主張。
– ロシアとの関係を「存在的脅威」と捉える欧州を批判し、米国の視点からは「力を持ちながら自信を欠いている」と断じています。
– 同盟国への批判が強い一方で、米国の西半球での覇権強化を明確に打ち出しています。
●日本に関する記述のポイント
– 防衛費増額要求
文書は日本と韓国に対し、防衛費を大幅に増やすよう求めています。これは中国の覇権的行動を抑止するためであり、台湾やフィリピンを含む「第一列島線」の防衛を強化する狙いがあります。
– 台湾防衛との関連
台湾防衛を米国の重要課題と位置づけ、同盟国（日本を含む）と協力して「台湾の武力による併合を阻止する」能力を強化するとしています。
– 国際的文脈
欧州諸国には「自国防衛の主要責任」を求める一方、インド太平洋地域は「次世紀の経済・地政学的な主戦場」として特に重視され、日本はその中心的な同盟国として扱われています。
– 日本政府の対応
2025年10月の日米首脳会談で高市早苗首相は、トランプ大統領に先んじて「防衛費増額計画」を伝え、理解を得たと報じられています。日本はGDP比2％への防衛費引き上げを表明済みで、米国の要求に応える姿勢を示しました。
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2025年12月8日 月曜日
太平洋戦争開戦の日だ。昨日は「トラトラトラ」を放映していた。