GAFAに代表される米国のIT企業を見るとその巨大さに驚く。
企業名 時価総額（兆円：1$=100Yen換算）
Amazon 150
Alphabet(GoogleのHD) 51
Facebook 55
Apple 161
Microsoft 153
合計 570兆円
5社の合計は2019年の我が国GDPの554兆円を上回る。
これらの企業が今や世界のビジネスのインフラを提供していることに異存はないが、それでも時価総額は巨大すぎる。
myINDEXによると、2020年6月の米国市場のPERは20.3倍。先進国市場平均の17.8倍、日本の17.2倍を上回る。
現在の世界の株高は従来の金融緩和に加え、コロナウィルスによる景気落ち込みへ対策として増発した通貨の行き先が実体経済に向かわず株式市場に向かったために現出している。特に米国では歴史的なPERは15倍程度といわれており、それに比べて大幅に割高になっている。
従来、株式の投資家は（個人投資家のみならずプロの機関投資家も）GAFA+Microsoftを買っておけば良好な投資リターンが得られた。
現在も余剰マネーが最初に向かうのはこれらのIT企業であるため、しばらくは上値を追う展開になるだろう。
それでは、何がこれらの企業の株価調整をもたらすか。
筆者は以下のように考える。
・市場でだぶついているマネーが自体経済に使われるようになること。
・トランプの再選がならずFRBが金融政策の転換を図ること。
・多くの投資家が冷静になってこの水準はおかしいと認識すること。
常識的なコメントで面白くなくてすいません。
(2020.7.25)