投稿者: mizushima

今日の一言
「株価の行方」
　多くのアナリストが口を閉ざしているが、米国株式市場では株価上昇へのマグマがたまっていると見える。
　トランプの関税緩和や大幅減税が実施されれば大きく反発する可能性が高い。
　リスクテーカーにとっては押し目買いが大きな利益をもたらす局面だ。個別株の判断は難しいから、取りあえずは米国の株式指数を買うのが妥当な戦略ではないかと思う。

ニューヨークタイムズ電子版よりTop3記事
１．トランプ大統領、中国にさらなる関税を課すと脅迫
【記事要旨】
　トランプ大統領は昨日、中国に対し、米国に対する報復関税を撤回しなければ、明日から50％の追加関税を課すと警告した。
　​​アジア：バングラデシュとベトナムはトランプ大統領に関税の発動延期を要請し、フィリピンは米国製品への関税引き下げを提案した。韓国と日本はトランプ政権と協議したいと述べた。
　欧州：EU当局は2部構成のアプローチをとっており、米国製自動車と工業製品への関税引き下げを提案する一方で、広範囲にわたる輸入税で報復する準備を進めている。欧州連合の代表は明日、関税の対象とする製品リストについて投票を行う予定だ。
　市場：ウォール街は大きく変動し、S&P 500 は下落で取引を終えた。

トランプについてさらに詳しく
・ジョン・ロバーツ最高裁判所長官は、米国が誤って国外追放したエルサルバドル移民を送還するよう命じた判事の命令を一時的に差し止めた。
・トランプ政権は政府のウェブサイトとデータをオフラインにすることで、大統領に独自の歴史解釈を宣言させている。
・トランプ政権は、米国でかつてない規模に移民収容施設を拡張するため 450 億ドルを支出する計画だ。
【コメント】
　景気後退のリスクはトランプは織り込み済みだ。世界の「自由貿易」と「民主主義」を彼は破壊しようとしているようだ。

２．トランプ氏、イランとの会談を発表
【記事要旨】
　トランプ氏は昨日、米国はイランの核開発計画の抑制について土曜日に会談を行うと述べた。会談で進展が得られなければ、「イランは大きな危険にさらされる」と警告した。
　場所は明らかにされていないが、対面会談は、2015年の核合意締結以来、米国とイランの間で行われる初めての会談となる。トランプ氏は誰が交渉を主導するかは明らかにしなかったが、「ハイレベル」になると述べた。
　イスラエルのネタニヤフ首相との会談後、大統領執務室で演説したトランプ氏は、イランとの新しい核合意は以前の合意よりも「強力」になると述べた。
　背景：トランプ氏は、イランが核物質の97％を国外に輸出していたにもかかわらず、2018年に以前の核合意から離脱した。イランはその後能力を回復し、現在は爆弾級に近いウランを生産している。
【コメント】
　これもトランプ流マッチポンプだ。譲歩を引き出せなければ前政権のせい、少しでも譲歩を引き出せれば自分の手柄。凄い米国司令官だ。

３．黒海停戦はウクライナに利益をもたらすか？
【記事要旨】
　タイムズ記者が先週、黒海での哨戒任務にウクライナ海軍とともに参加した。黒海ではロシア軍が撃退され、商業船舶が戦前レベルにほぼ戻った。
　記者は、ウクライナがすでに黒海で優位に立っている場合、オデッサの海軍士官や企業経営者が黒海停戦（キエフとモスクワが先月交渉に合意）をどう見ているかを知りたかった。多くはそれを否定し、一部は疑念を表明した。
「私にとっては何も変わりません」とある艦長は語った。「いつも通りの戦いです」。
　ロシア：ウクライナ侵攻後、約80万人のロシア人が国を逃れた。和平協定だけでは彼らを帰国させるのに十分ではないかもしれない。
【コメント】
　米情報機関はこうした情報を報告しているはずだが、トランプが認識しているかどうかは定かでない。情報局の上司がトランプにとって気に入らない情報を上げていない恐れが大きいからだ。

その他の記事
ミャンマー：混乱状態にある同国の軍事政権が、重要な援助の到着と配布を遅らせ、制限していると批評家らは指摘している。
米国：2023年10月7日のイスラエル攻撃の犠牲者の家族が、パレスチナ系アメリカ人ビジネスマンを訴え、ハマスのトンネルと武器の隠し場所を隠すために不動産を開発したと非難した。
南スーダン：トランプ政権は、戦争再開の脅威が広がる中、世界で最も若い国の国民が保有する米国ビザをすべて取り消した。

２０２５年４月８日　火曜日

今日の一言
「市場の混乱への見方」
　強気派：ベッセント米財務長官は、新たな関税が米経済のリセッション（景気後退）を招くとの見方を否定し世界の金融市場が売り浴びせに直面する中、強気の姿勢を示した。ベッセント氏は、新たな関税は必要な措置だとの見解を示し、「リセッションを織り込まなければならない理由は見当たらない」と語った。
　ハセット国家経済会議（ＮＥＣ）委員長は、関税により米国の消費者物価が「幾分上昇するかもしれない」と認めつつ、エコノミストや連邦準備制度理事会による懸念は行き過ぎとの認識を示し、「米国における消費者への大きな影響」は予想していないと述べた。
　弱気派：サマーズ元米財務長官はソーシャルメディアＸに投稿し、３日と４日の株価急落について、「２日間の値動きとしては第２次世界大戦以降で４番目の大きさだった」と指摘。「これ以外の３回は1987年のブラックマンデー、2008年の金融危機、そして新型コロナウイルスのパンデミックだ。このような規模の下落は、先行き問題が起きる可能性が高いことを示唆する」と記した。
　インフレ率の上昇や成長鈍化、個人消費の減少を警告。景気減速は「ほぼ不可避」だと語った。トランプ関税によって被り得る打撃については「恐らく30兆ドル程度。経済への損失は、原油価格が２倍になったようなものだ」と指摘した。
　強気派は少数派だ。彼らでさえ、トランプの意図を測りかねている。

ニューヨークタイムズ電子版よりTop3記事
１．トランプ大統領のチームは怒りに直面しても関税を擁護
【記事要旨】
　トランプ大統領の最高顧問らは昨日、週末に発効した世界関税を擁護するため、さまざまなメディアに出演した。彼らは、世界中の金融市場の混乱を一蹴し、貿易戦争は最終的に米国の経済状況を改善すると主張した。
　英国のEU離脱の影響をの比較でロンドン支局長は分析している。米国が世界貿易の支点となっていることから、トランプ大統領の動きははるかに広範囲に影響を及ぼしている。また、英国のEU離脱と同様に、最終的な影響は未定である。トランプ大統領が方針転換する可能性はまだある。楽観論者は、EUは英国の離脱後も崩壊していないと指摘している。
　しかし、自由貿易の台頭は不可逆的であり、その恩恵はあまりにも強力であるため、世界の他の国々は、主役がいなくてもシステムを維持する方法を見つけることができるだろうと経済学者は述べた。
　今後: 関税は予想よりもはるかに高く、米国企業を混乱に陥れた。先週の余波にまだ動揺しているウォール街は、さらなる混乱に備えている。

トランプについてさらに詳しく
・ピエール・ポワリエブルは、カナダの次期首相になる運命にあるように思われた。しかし、カナダを併合するというトランプの脅しにより、彼のチャンスは一変した。
・ベトナムは、トランプをなだめるために米国に対する関税をゼロに引き下げると提案した。それで十分だろうか?
・連邦判事は、トランプ政権はメリーランド州出身の男性を悪名高いエルサルバドルの刑務所に強制送還する方針を転換しなければならないと述べた。
・マルコ・ルビオ国務長官は、国外追放をめぐる論争のため、米国は南スーダンのパスポート所持者全員のビザを取り消すと述べた。
【コメント】
　特定の国民向けにビザを取り消してしまえば、その国民で米国在留者は不法移民ということになる。国外追放の対象だ。
　次のステップは特定国のパスポート保持者の入国禁止だろう。

２．ガザで殺害された援助活動家について新たな光が当てられたビデオ
【記事要旨】
　イスラエル軍は土曜日、先月ガザで15人が殺害された事件への軍の関与に関する当初の説明に欠陥があったと発表した。国連は、15人は救急隊員と救助隊員だったと述べた。
　この発言は、タイムズ紙が入手したビデオが軍の以前の事件の説明の重要な部分に矛盾しているように見えた翌日に行われた。軍は、暗闇の中「ヘッドライトも緊急信号もなしに」車列が近づいてきたため、兵士らが発砲したと主張していた。しかし、ビデオには救急車と消防車がはっきりとマークされ、緊急ライトが点灯していた。
　このビデオ映像は、集団墓地で発見された救急隊員の携帯電話で発見された。
【コメント】
　イスラエルの説明はいい加減だ。要するにイスラエル軍に近づくなという警告だ。警告のために救急隊員15人を殺害するのは惨い。

３．シリアには安全が確保されていない化学兵器があるかもしれない
【記事要旨】
　世界有数の化学兵器監視団体によると、アサド政権崩壊後もシリアには100カ所以上の化学兵器施設が残っているとみられる。この数字はこれまでのどの推定よりはるかに高い。
　監視団体は現在、致死的な備蓄のうち何が残っているか、またどれだけが安全であるかを評価しようとしている。サリン、マスタード、塩素ガスなどの化学物質は、シリア暫定政府にとって大きな試練となる。先月、監視団体は残っている兵器をすべて破壊すると述べたが、重要な第一歩となる監視団体の代表をまだ任命していない。
【コメント】
　イラクと違いシリアは化学兵器を使用したことがあるので、備蓄があるのは不思議ではない。少量でも過激派の手に渡ればその効果は政権を破壊するのに十分だ。少量のサリンで日本の首都が震撼したのは1995年3月20日だった。

その他の記事
スーダン：最近チャドに逃げた生存者は、緊急支援部隊RSFのを狙った軍の空爆は、民間人を襲うだけだったと語った。
バチカン：フランシスコ法王は巡礼者のためのミサで、2週間前に退院して以来初めて公の場に姿を現した。
イスラエル：テルアビブの入国管理当局は2人の英国議員の入国を拒否し、ロンドンに送還した。

２０２５年４月７日　月曜日

　久しぶりに書店に行ったら、ベストセラーの第二位に挙がっていた。成田悠輔氏の著作を初めて読んだ。

　貨幣がなくなるという主論理が、本を読んでも理解できなかった。現在は貨幣がありお金を所有する人はお金を出せば（殆ど）なんでも（値上がりしたコメも）手に入れることが出来る。政府の補助制度で難病の人でも高額医療制度により高度医療を受けて命が守られる。そして医療費の上限が守られる。これらは貨幣制度を前提としたシステムのおかげだと思う。

　成田氏の描くすべての情報が物の（人間の）価値を決める世界では、生きるのに必要なお米をどうしても入手できない人が出てくるのではなかろうか。社会的に「与える」ことが出来ない人は社会から見捨てられることになるのではなかろうか。

　成田氏の「老人は切腹しろ」という過激な言動を、本書は理論的に（あまり私には論理的に思えないのだが）支える論考に思えてきた。

　本書でわかりやすいのは「はじめに」と「おわりに」だ。成田氏のペダンティクな考えがよくわかる。

２０２５年４月６日　日曜日

　最近Signal Gateで話題になったThe Atlantic誌のニューズレターの記事だ。
　以下要約する。

『極右活動家であり陰謀論者でもあるローラ・ルーマーは、トランプ政権内の決定に影響を与えるという物議を醸す役割を果たしてきた。ソーシャルメディアでの扇動的な発言と挑発的な行動で知られるルーマーは、トランプ大統領に直接アクセスし、人事問題で助言し、大統領の政策に不誠実だとみなした役人の解任を主張したと報じられている。
　彼女の影響力は、最近の国家安全保障会議（NSC）の人事異動で特に顕著になった。大統領執務室でトランプと会談した後、複数の上級職員が解任された。ルーマーは、トランプのMAGA政策を弱体化させていると彼女が考える人物のリストを提示し、NSC内で「血みどろの惨劇」と表現される事態を招いたと報じられている。トランプはルーマーを「愛国者」で「強い人」と称賛しているが、彼女の物議を醸す見解と扇動的な発言の履歴は、トランプ自身の側近の間でさえも批判を巻き起こしている。
　ルーマー氏の役割は、特に伝統的な専門知識よりも指導者への忠誠心が優先される政権において、型破りな人物が政治的決定を形作る上で影響力を増していることを浮き彫りにしている。彼女の関与は、政府運営におけるイデオロギー的整合性と専門的能力のバランスについて疑問を投げかけている』

　ルーマー氏の批判によりウォルツ安全保障補佐官は風前の灯のようだ。ルーマー氏は国務省を次のターゲットにしており、マルコ・ルビオ国務長官も安泰ではいられないようだ。

　トランプの第一次政権では彼を押しとどめるマチス国防長官やケリー首席補佐官がいたが、現在トランプを取り巻くのはイエスマンばかりだ。そしてこの傾向をルーマー氏は更に助長している。トランプの政権運営はとても危うい。

２０２５年４月５日　土曜日

今日の一言
「トルコ料理」
　昨日トルコレストランで会合があり、初めて食した。世界三大料理の一つだそうだ。フランス料理、中華料理、そしてトルコ料理だ。
　この定義については会合でいろいろ話題になったが、フランスが欧州文化圏の代表、中国料理がアジア文化圏の代表、トルコ料理がイスラム文化圏の代表という説が有力だった。
　私は、フランスと中国には誰も異論がなさそうで、３番目は自由に替えればよいというものだ。日本では日本料理、ギリシャではギリシャ料理と言う具合だ。
　食事は余り口に合わなかったがパンが美味しかった。ベリーダンスのショーがあり、客席は満員だった。

ニューヨークタイムズ電子版よりTop3記事
１．トランプ大統領の関税発動を受けて米国株は急落
【記事要旨】
　トランプ大統領が米国からの輸入品に大規模な関税を課したことを受けて、ウォール街は昨日、パンデミック以来最悪の日となった。打撃に動揺する国々が対抗策を検討している。アジアと欧州の株価も下落した。
　トランプ大統領がEUに20%の関税を課したことを受けて、一部の欧州指導者は報復を誓った。「EUの1つと争えば、私たち全員と争うことになる」と、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長は述べた。
　今年初めに課された包括的輸入税に加えて新たに34%の関税に直面している中国は、「自国の権利と利益を守る」ために応じると誓った。英国は米国との交渉は継続すると述べた。
　S&P500は4.8％下落し、新型コロナウイルスのパンデミックがピークを迎えた2020年6月以来の大幅な下落となった。この反応は関税の規模が予想外だったことを示唆している。ハイテク株の売りを主導したのはアップルで、約9％下落した。
　反応: マーク・カーニー首相は、カナダが自動車とトラックに25%の関税を導入し、米国抜きの新しい世界貿易秩序を求めたと述べた。メキシコのクラウディア・シャインバウム大統領は、関税の影響を緩和するため、食品、エネルギー、繊維などの国内生産を増やす計画を発表した。フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、欧州企業に対し、「事態が明らかになるまで」米国への投資を全面的に停止するよう求めた。
　アジアが大打撃: ベトナム、カンボジア、タイなどこの地域の国々に対する厳しい関税は、米国市場の製造拠点および中国の代替としての地位を脅かしている。トランプ大統領の関税は、バングラデシュとスリランカの衣料品メーカーにも大打撃を与えている。
　自動車: 米国外で製造されたすべての自動車に25%の新たな関税が昨日発効した。トランプ大統領は、関税が米国の工場への投資を促すと述べたが、アナリストらは自動車購入者が結局はより多くの費用を支払うことになるだろうと指摘した。

トランプ大統領についてさらに詳しく
・トランプ大統領は、極右活動家と会談し、大統領に不忠実だと考える人々のリストを提示された後、国家安全保障顧問6人を解雇した。
・EUは、イーロン・マスクのXに10億ドルの罰金を科すことを検討している。
・トランプ政権は、多様性、公平性、包摂性を促進するすべてのプログラムの廃止を当局が確認しない限り、公立学校への資金提供を差し控えると脅した。
・マルコ・ルビオ国務長官は、NATO外相との会談のためブリュッセルを訪れた。
・JD・ヴァンス副大統領は、政権は明日までにTikTokの将来に関する計画を発表すると述べた。
・グリーンランドとカナダでは、反MAGAパロディ帽子が人気となっている。
【記事要旨】
　Just wait and see.　株式市場では押し目買い方針で行きたい。

２．イスラエルの空爆がガザの避難所を襲う
【記事要旨】
　イスラエル軍が昨日、ガザ市の学校を避難所に改造した施設を空爆し、数十人が死亡したと地元保健当局が発表した。イスラエル軍は事件に関する報告を調査中であり、すぐにコメントすることはできないと述べた。
　ガザ地区の保健省は、民間人が避難していたガザ市トゥッファ地区の学校を襲った空爆の後、27人の遺体が病院に運ばれたと述べた。
　シリア：イスラエルはシリアに対して、同国史上最も深く、最も死者を​​出したと思われる空爆を実施した。
【コメント】
　トランプの相互関税のせいで扱いが小さいが、イスラエルの攻勢がガザの犠牲者を増やし安定を妨げている。

３．韓国の指導者は政治的運命を知ることになる
【記事要旨】
　憲法裁判所は本日、12月に戒厳令を施行しようとして失敗したため弾劾された尹錫悦大統領を正式に解任するか復職させるかを決定する。
　彼を解任するには、裁判所の判事8人のうち6人以上の投票が必要であり、そうでなければ彼は職務に復帰する。
　裁判所が尹大統領を解任した場合、国はすぐに新たな選挙に向けてギアをシフトするだろう。後任は60日以内に選出されなければならない。尹大統領が復職した場合、韓国の政治危機は深刻化する可能性がある。
【コメント】
　現在裁判官は６名なので、解任には全員の賛成が必要だ。解任は難しそうだとみる。

その他の記事
ロシア：今週、特使がホワイトハウスでトランプ氏の上級補佐官と会談した。クレムリン当局者が米国を訪問して会談したのは数年ぶりのことだ。
ハンガリー：イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相が訪問した数時間後、政府は国際刑事裁判所ICCから脱退すると発表した。
タイ：バンコクはミャンマーの軍司令官を地域首脳会議に迎えた。これは同国からの難民の流入を管理する試みかもしれない。
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テクノロジー：AIフューチャー・プロジェクトは、過去1年間、AIが社会をどう変えるかを予測しようとしてきた。彼らの答えは悲観的だ。
発見：家族とのハイキング中に、3歳児が3,800年前のエジプトのお守りを偶然見つけた。

２０２５年４月４日　金曜日